地震を予報できれば被害を無くせる|地震大国の心得

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事前に知らせて減災させる

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直下型は難しい傾向

最近は、東北や熊本での震災や、御嶽山や阿蘇山などの火山噴火など、日本国民は様々な自然災害に相次いで直面しています。噴火災害は噴火の前にマグマの上昇による地殻変動や、火山性微動の増加などで噴火を予知して減災させることができると知られています。地震においては難しいとは言われていますが、理論上は可能とされており予知する試みが行われています。直下型といわれる内陸地震では、東日本大震災のような海溝型とくらべ、規模が小さく被害範囲も30キロ程度と予想されているため、海溝型よりも直下型のほうが予知は難しいとされています。現在、予知観測が行われているのは国内において一箇所だけで、海溝型の東海地震が対象となっています。

目的別にある警報システム

日本では地震が起きた際に出る地震波を観測して震度を予測し、強震に見舞われる恐れがある地域へ警報を出す、緊急地震速報が減災目的で使われております。地震警報システムはいろいろ考案されていて、それぞれに特性や目的の違いがあります。一般的に知られているのは、皆さんの携帯電話やスマホにもインストールされている緊急地震速報ですが、ほかにも新幹線で使用されている早期地震警報システムなどがあります。また、ライフライン関係の事業所でも、それぞれの特性に合わせた警報システムが運用されており、被害を最小限に抑える事に役立っています。これらのシステムは地震波を観測する事で、揺れが到達する前に警報を発する仕組みですので、数日前に警報を発する予知とは仕組みが違います。でも、減災効果があるため学校などの施設でも、普及が進んでいる優れたシステムで人気となっています。